IADL(手段的日常生活動作)

IADLの4コマ。買うものを娘と確認し、本人がメモを書いて店で品物を選ぶ。
買い物はIADLの一つです。品物を決める、選ぶ、支払うなど、工程によって必要な支援は違います。この例では、買うものを一緒に確認し、品物は本人が選んでいます。(参考:厚生労働省「総論参考資料」)

4コマの場面を振り返る実務シート

架空の記入例と書き込み欄があります。学習や職場の研修に使えます。

買い物の工程別確認シートを開く(PDF・A4一枚)

この記事のまとめ

3行でわかる要点

  • 買い物や調理、服薬・金銭管理など暮らしを組み立てる動作です。
  • 食事・更衣等の基本的なADLより複雑な活動を含みます。
  • 未経験、環境、本人の希望と能力低下を分けて評価します。

介護現場への影響:身の回りの動作ができても、在宅生活を続けるための支援が必要な場合に気づけます。

確認・行動すること:実際の生活場面と支援条件を確認し、本人が続けたい活動を一緒に選びます。

IADLはInstrumental Activities of Daily Livingの略で、日本語では手段的日常生活動作といいます。買い物、食事の準備、家事、交通機関の利用、電話、服薬管理、金銭管理など、地域で暮らしを営むための複雑な活動を捉える言葉です。

ADLとの違いを具体例で理解する

場面 基本的なADL IADL
食事 食べ物を口に運び食べる 献立、買い物、調理、片付け
外出 立つ、歩く、乗り移る 経路や交通手段を選んで目的地へ行く
身支度 衣服を着脱する 季節に合う服の準備や洗濯

用語の範囲には資料による違いもありますが、基本動作が自立していることと、一人で生活全体を管理できることは同じではありません。食事を自力で食べられても、食品を買いに行けず食生活が乱れる場合があります。

IADLの評価項目と尺度

Lawtonの尺度では、電話、買い物、食事の準備、家事、洗濯、交通手段、服薬管理、財産管理などを扱います。老研式活動能力指標は、手段的自立に加え、知的能動性や社会的役割も含む指標です。名称が近くても項目や採点方法は同一ではありません。

尺度は使用する版と説明を確かめ、評価方法をそろえます。合計点だけで要介護度や診断を決めたり、異なる尺度の点数を直接比較したりしないよう注意が必要です。点数の背景となる、どの活動のどの工程で困ったかを残しましょう。

していないこととできないことを分ける

これまで料理を担当していなかった人に、実施していないという理由だけで能力低下と決めつけるのは適切ではありません。本人の経験、役割分担、店や交通機関へのアクセス、道具の使いやすさを確認します。家族が先回りしているため、実際の力が見えない場合もあります。

できる条件として、声掛け、手順表、用具、見守り、時間帯も記録します。能力を試すために服薬や支払いの安全確保を外すことは避け、専門職と相談して確認します。

買い物の支援例と目標の立て方

架空例として、歩行はできるが会計で混乱し、買い物をやめた人を考えます。外出を全面的に代行する前に、品物選び、店までの移動、支払い、荷物運びのどこが難しいか整理します。本人が品物を選び、会計や荷物だけ支援する方法も検討できます。

目標は点数を上げることだけでなく、本人が好きな食材を選ぶ機会を保つことなど、希望に結びつけます。実施後は満足、安全、疲労、支援する人の負担を確認し、続けやすい方法に調整しましょう。急な生活機能の変化があれば、体調や疾患の影響も含め医療職へ相談します。

よくある疑問:支援を受けると自立ではない?

用具や見守りを使って本人が望む活動を続ける方法も大切です。すべてを一人で行うことだけを目標にせず、本人が選ぶ・判断する工程を残せるかを考えます。支払いの代行等では、本人の同意、権限、金銭管理の手順を明確にし、職員個人で曖昧な管理をしないようにします。

評価結果を家族に説明するときは、できない項目の数だけでなく、支援があれば続けられる活動と必要な条件を具体的に共有すると、過剰な代行を避けやすくなります。

ADL、ICF、アセスメントの解説と合わせて整理できます。

介護用語解説の一覧を見る

介護福祉士ニュースの考察

編集部の見解:支援を増やす前に、できる工程を残せないかを考えることが重要です。ただし、本人が望まない活動の練習を強いるのではなく、役割と安全の両面から合意した目標を作る必要があります。

事業所が確認するチェックリスト:過去の経験、環境、できる条件、実際の実施状況、本人の希望、尺度の版、再評価日を確認しましょう。

記事情報・確認方針

一次情報・参考資料:健康長寿ネット「自立生活の指標:日常生活動作とは」/高齢者の日常生活活動。資料公表・発行主体:公益財団法人 長寿科学振興財団。情報確認日:2026年10月18日。執筆:介護福祉士ニュース編集部。事例・比較・チェックリストは編集部による整理です。内容確認方針/誤りのご連絡。

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