グループホーム見学者が最も気にするのは「医療連携」！認知症ケアだけではない、介護現場で知っておきたいこと

調査では、グループホームを見学した人の自由記述を分析したところ、47.5%が「医療連携」（病院との連携や往診など）について言及していました。これは、食事（33.0%）やレクリエーション（31.5%）といった他の関心事を大きく上回る結果です。

グループホームは、認知症の方が少人数で共同生活を送る施設で、認知症ケアに特化しているとされています。しかし、実際に施設を選ぶ際には、利用者やその家族は「もしもの時」の医療サポート体制をより重視していることが明らかになりました。

グループホームについて詳しく知りたい方は、以下のガイドも参考にしてください。
グループホームの解説ガイド

この「医療連携」への高い関心は、グループホームに限ったことではありませんが、特にグループホームで際立っています。

調査対象となった8つの施設種別の中で、医療連携への言及率が最も高かったのがグループホームの47.5%でした。介護付き有料老人ホーム（44.3%）や特別養護老人ホーム（42.9%）といった、より医療的なケアが充実しているとされる施設よりも高い結果となっています。

公的な施設である特別養護老人ホームや介護老人保健施設（医療ケアも提供する施設）の見学者からも医療連携への言及は一定数ありますが、グループホームがそれを上回る形です。

「みんなの介護研究所」の武智弘樹所長は、この結果について次のようにコメントしています。

「グループホームは1ユニット9人以下の小規模なユニットケアが基本で、看護職員の配置義務もありません。施設の中に医療を抱える形ではないぶん、『何かあったときに外の病院とどうつながるのか』が一番の気がかりになるのでしょう。」

つまり、グループホームは認知症ケアに特化している一方で、医療体制は外部との連携に頼る部分が大きいため、見学者はその点が特に気になる、というわけです。見学時には、認知症ケアの体制だけでなく、以下の点を確認することが重要だと武智所長は述べています。

この調査結果は、グループホームで働く私たち介護職員にとっても、非常に重要な示唆を与えてくれます。

利用者・家族への説明の重要性: 施設見学や入居相談の際、認知症ケアの内容はもちろん大切ですが、医療連携に関する具体的な情報（提携病院、緊急時の対応フロー、往診の有無など）を、より丁寧に、わかりやすく伝えることが求められます。
日々の業務への意識: 看護職員の配置義務がないグループホームだからこそ、日々の健康観察や異変の早期発見、そして緊急時の適切な対応について、介護職員一人ひとりが高い意識を持つ必要があります。外部の医療機関との連携がスムーズに行えるよう、情報共有の重要性も高まります。

「医療連携」は、利用者やその家族が安心して生活を送る上で、最も基本的な安心材料の一つです。この調査結果を参考に、日々の業務や利用者・家族とのコミュニケーションに活かしていきましょう。

全国の老人ホームを探す際は、以下のサイトもご活用ください。
老人ホーム検索サイト「みんなの介護」

調査実施日: 2026年9月11日
調査対象サイト: 「みんなの介護」
調査対象: 2025年9月～2026年8月に「みんなの介護」経由で老人ホームを見学し、見学アンケートに回答した人のうち、各種別（介護付き有料老人ホーム、住宅型有料老人ホーム、サービス付き高齢者向け住宅、グループホーム、特別養護老人ホーム、ケアハウス、高齢者住宅、介護老人保健施設）の回答数が100件以上の8種別。
調査機関: みんなの介護研究所（株式会社クーリエ）
調査手法: 自社アンケートデータの集計
算出方法: 見学アンケートの介護・看護に関する自由記述欄に、医療機関との連携や往診への言及がある回答の割合を、施設種別ごとに算出。同じ自由記述欄から、食事・レクリエーション・費用が「高い」・入居一時金への言及率も同様に算出。回答数は合計19,916件。